公益財団法人農学会 The Foundation of agricultural Sciences of Japan

公益財団法人農学会 会長挨拶

長澤 寛道  會田勝美会長

(公財)農学会は、わが国で最も古い農学関係の学会として1887年(明治20年)に創設された農学会をその前身とし活動してきましたが、曾田勝美前会長をはじめとする諸先輩役員の方々、および事務局の皆様のご努力により、2012年(平成24)3月に内閣府から公益財団法人への移行認定を受け、同年4月1日に公益財団法人に移行しました。移行後、4年を経過し、このたび会長職を再任されました。

   本公益財団法人の目的は定款に「この法人は、農学に関する研究教育組織並びに学協会等との連携により、農学に関する研究及び教育を振興し、持続的な農林水産業の発展を図ることにより、人類福祉の向上に寄与することを目的とする。」と謳われています。何より農学の重要性を農学に携わる研究者、技術者、教員、学生が自覚し、これを発展させるだけでなく、その他の専門分野の研究者や一般市民の方々に農学の持っている底力を理解していただく活動が求められていると思います。食料、環境、エネルギーのような地球規模での差し迫った問題の解決に農学の寄与が必須であることは論を待たないところですが、この方面において日本が蓄積してきた力を世界に発信し、国際的な協力のもとに一つの地球で皆が持続的に暮らしていける社会を構築していく必要があります。

   (公財)農学会では公益事業の一つとして、毎年約10名の優れた若手研究者に対する顕彰事業を行ってきましたが、国際発信の一つとして受賞者には希望に応じて英語での総説
(AGri-Bioscience Monographs(AGBM)として)の執筆をお願いしています。いまのところ、1年に1~2編ですが、徐々に増やしていく方針です。ご協力をお願いいたします。

   (公財)農学会では、先の3.11の大震災とそれに伴って起きた原発事故による放射能汚染等からの復旧復興事業を農学の立場から支援するとともに、シンポジウム等を通じて現状把握と問題点の洗い出しに努め、一般への啓発に努めてきました。放射能汚染問題は今後も長く続くことからこれまでと同様の活動を続けていく予定です。

 

公益財団法人として、広く社会との連携を深め、従来の枠にとどまることなく、農学に関する研究教育を振興することにより、人類福祉の向上に寄与する所存です。